インド人訪日客数の増加が著しい。中間所得層の増加や文化的関心の高まりを背景に、2025年の訪日客数は新型コロナウイルス流行前の19年から約1.8倍に達し、伸び率…

インド

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インド人訪日客の増加の背景には、経済発展に伴う上位中間層の増加に加え、文化的関心の高まりがある。インドは歴史的に親日家が多く、特に近年はオンライン動画配信サービスや交流サイト（ＳＮＳ）の普及で風景や食事をはじめとする日本文化を目にする機会が増加している。５月には北海道を舞台にしたボリウッド映画「Ｅｋ Ｄｉｎ（エク・ディン、英訳はＯｎｅ Ｄａｙ）」も公開された。同作は、ロケ地の魅力発信などを目的とした日本政府の補助金を受けて制作された。
日本政府観光局（ＪＮＴＯ）デリー事務所の文野領所長によれば、インド人訪日客の訪問先は主に東京、京都、大阪などを巡る「ゴールデンルート」が主流だが、近年では長野や富山といった「アルペンルート」や名古屋、奈良に足を伸ばす人も出始めている。具体的には、神社仏閣などの歴史的建造物や観光名所を訪れるほか、着物や茶道、金箔（きんぱく）工芸といった文化体験の人気が高いという。滞在は10日程度が主流だ。文野氏は、「日本に旅行するインドの富裕層や上位中間層はそもそも教育水準が高く、単に旅行を楽しむだけでなく文化を知るなど学びのある旅行にしたいと考える人が多い印象だ」と話す。
■「日常に触れる旅行がしたい」
さらにインド人訪日客に特徴的なのは、旅行の体験を家族や友人に共有する文化だ。４月に日本を訪れた北部ウッタルプラデシュ州在住の女性は、「家族や友人などに写真や動画を見せながら体験を共有した。友人の中には、その共有をきっかけに日本旅行を計画したいと思うようになった人もいた」と話す。訪日客の取り込み拡大には、旅行者本人だけでなく家族や友人にも口コミを通じて働きかけるマーケティング戦略が有効と言えそうだ。
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文野氏によれば、インドでは食文化への配慮などからツアー商品を購入するのがまだ主流である一方で、若年層を中心に個人手配客が増え始めている。ウッタルプラデシュ州在住で外資系企業でマネージング・コンサルタントとして働く男性、ビシャル・ミトラさん（32）もその１人だ。16年に出張で初訪日し、その後２回日本を旅行した。動画投稿サイトのユーチューブで情報を収集して旅行先を決めたという。ミトラさんは、「いかにも観光地といった場所に行くのも好きだが、現地の人が通う穴場スポットが好き。比較的混雑が少なく、よりリアルな現地の生活や文化を知ることができる」と話す。
西部ゴア在住で外資系企業のエンジニアリング責任者の男性、サイ・プラサド・ガウデさん（38）も、個人手配で日本を初めて訪れた。ガウデさんは、「電車が時間通りに来るといった日本社会の規律の正しさについて興味を持っていた。観光地よりもそういった日常の風景が見たかった。今回は時期が合わなかったが現地のお祭りにも参加したかった」と話す。買い物のしやすさも個人手配で訪日した理由だったようで、アシックスの高級ブランド「オニツカタイガー」のスニーカーを購入したという。
■中東情勢の悪化、訪日客数に影響か
ＪＮＴＯによると、25年のインド人訪日客数は31万5,062人となり、新型コロナウイルス流行前の19年から約1.8倍に拡大。26年に入っても増加基調にある。
一方で、中東情勢の悪化を背景とした航空燃料価格の上昇がインド人訪日客の拡大に影響を与える可能性が浮上している。足元では日系航空大手２社が国際線の燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）を引き上げたほか、地場エア・インディアも３月に燃油サーチャージの徴収を開始し、日本便にも導入する予定と発表した。
文野氏は５月のインド人訪日客数の見込みについて、旅行日の数カ月以上前から企画・販売されるツアー旅行への影響はないと予想した一方で、「旅行の直前に航空券を購入する傾向がある個人手配客が減少する恐れがある」と言及。今後も中東情勢の悪化が継続すれば、燃油サーチャージは上昇し続けることになり、11月に控えるヒンズー教の大祭「ディワリ」に伴う旅行需要に影響が出る可能性があるとした。
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